ホーム > プレスリリース > 2024年 07月 > 稲作生産情報第5号を作成しました
更新日付:公開日:2024年7月5日
稲作生産情報第5号を作成しました
内容
○ 「まっしぐら」の生育は平年より5~6日程度早まっています
○ 適切な水管理で幼穂の保温と根の老化防止に努めよう!
○ 適正追肥で食味・品質にブレのないお米を生産しよう!
1 生育状況と生育の見通し
(1)県生育観測ほの「まっしぐら」の7月1日現在の生育は、平年と比較して、草丈がかなり長く、茎数がやや多く、葉数が0.8枚多くなっている。葉数からみた生育進度は、平年より5~6日程度進んでいる。
(2)今後、気温が平年並に推移した場合、「まっしぐら」の幼穂形成期(主茎の幼穂長2㎜)は7月3日~14日頃、出穂期は7月27日~8月8日頃と予想される。
2 水管理
(1)中干しは幼穂形成期までには終える。低温が続くことが予想される場合は直ちに入水し、水深5~6㎝程度で稲を保温する。
(2)幼穂形成期から10日間は、充実した花粉の数を増加させるため、気温の高低に関係なく水深10㎝程度の「幼穂形成期深水かんがい」を行う。
(3)穂ばらみ期(おおむね出穂前15~7日頃)は低温に最も弱い時期なので、日平均気温20℃以下、最低気温17℃以下の低温が予想される場合は、15~20㎝程度の深水管理を徹底し、幼穂を保温する。高温が続く場合は4㎝程度の水深にして、時々水の入換えを行い、根の老化防止に努める。
(4)地耐力が低いほ場や中干しができなかったほ場では、葉耳間長+4cm(おおむね出穂7日前)から出穂期までの期間に落水し、地固めを行う。なお、低温が予想されるときには深水管理とする。
3 追 肥
(1)幼穂形成期や葉色の低下を確認して、稲の生育に合わせた無理のない追肥を行う。
(2)幼穂形成期に葉色が濃い場合は、減数分裂期(幼穂形成期後10日)までに葉色の低下を確認してから追肥する。
(3)減数分裂期以降は、食味の低下を招くので追肥は行わない。
4 病害虫防除
(1)補植用の苗は葉いもちの発生源となるので速やかに処分する。
(2)斑点米カメムシ類の発生密度を抑制するため、7月中旬までに水田周辺の雑草地などの草刈りを地域ぐるみで行う。また、畦畔(けいはん)の草刈りについては、水稲の出穂7日前までに終える。
(3)農薬を散布する場合は、薬剤の使用時期、使用量、使用回数を遵守するとともに、近隣の農作物に飛散しないようにする。
(4)飼料用米等は、使用できる農薬の種類や使用時期等を指導機関や契約先に確認し、ドリフト対策を徹底する。
※詳細は添付ファイルをご確認ください。
○ 適切な水管理で幼穂の保温と根の老化防止に努めよう!
○ 適正追肥で食味・品質にブレのないお米を生産しよう!
1 生育状況と生育の見通し
(1)県生育観測ほの「まっしぐら」の7月1日現在の生育は、平年と比較して、草丈がかなり長く、茎数がやや多く、葉数が0.8枚多くなっている。葉数からみた生育進度は、平年より5~6日程度進んでいる。
(2)今後、気温が平年並に推移した場合、「まっしぐら」の幼穂形成期(主茎の幼穂長2㎜)は7月3日~14日頃、出穂期は7月27日~8月8日頃と予想される。
2 水管理
(1)中干しは幼穂形成期までには終える。低温が続くことが予想される場合は直ちに入水し、水深5~6㎝程度で稲を保温する。
(2)幼穂形成期から10日間は、充実した花粉の数を増加させるため、気温の高低に関係なく水深10㎝程度の「幼穂形成期深水かんがい」を行う。
(3)穂ばらみ期(おおむね出穂前15~7日頃)は低温に最も弱い時期なので、日平均気温20℃以下、最低気温17℃以下の低温が予想される場合は、15~20㎝程度の深水管理を徹底し、幼穂を保温する。高温が続く場合は4㎝程度の水深にして、時々水の入換えを行い、根の老化防止に努める。
(4)地耐力が低いほ場や中干しができなかったほ場では、葉耳間長+4cm(おおむね出穂7日前)から出穂期までの期間に落水し、地固めを行う。なお、低温が予想されるときには深水管理とする。
3 追 肥
(1)幼穂形成期や葉色の低下を確認して、稲の生育に合わせた無理のない追肥を行う。
(2)幼穂形成期に葉色が濃い場合は、減数分裂期(幼穂形成期後10日)までに葉色の低下を確認してから追肥する。
(3)減数分裂期以降は、食味の低下を招くので追肥は行わない。
4 病害虫防除
(1)補植用の苗は葉いもちの発生源となるので速やかに処分する。
(2)斑点米カメムシ類の発生密度を抑制するため、7月中旬までに水田周辺の雑草地などの草刈りを地域ぐるみで行う。また、畦畔(けいはん)の草刈りについては、水稲の出穂7日前までに終える。
(3)農薬を散布する場合は、薬剤の使用時期、使用量、使用回数を遵守するとともに、近隣の農作物に飛散しないようにする。
(4)飼料用米等は、使用できる農薬の種類や使用時期等を指導機関や契約先に確認し、ドリフト対策を徹底する。
※詳細は添付ファイルをご確認ください。
日程
2024年07月05日
関連ホームページ
添付資料
お問い合わせ
農産園芸課
稲作・畑作振興グループ
総括主幹 成田真樹
0177349480